2024年はパリオリンピックの開催年。
陸上競技・水泳・バスケットボールなど28種目が開催され、パリを中心とした競技場で世界中から選手が集まります。

スポーツは様々な国から発祥され、世界共通の文化と言えるほど国境を超えて広がっており、アスリートから一般・学生など幅広い人たちが競技や健康のために取り組んでいます。2019年日本貿易振興機構（JETRO）の調べによると、世界のスポーツ市場は2022年には6,141億米ドル（約 68 兆円）へ達するといわれ、およそ3 割を占めるのが米国市場となっています。一方、日本は2025年には15兆円に到達すると予想されており、特に健康増進のためにスポーツに取り組む人口増加が見込まれています。

そこで今回編集部ではスポーツ業界特化型エージェントを調べてみました。

スポーツ業界の現状

日本のスポーツ競技人口は、ジョギング・ランニング人口は877万人、特に散歩・ウォーキング人口は4,913万人と22年間で増加をしています。一方、サッカー人口（309万人）、野球人口（268万人）、ゴルフ人口（856万人）は緩やかな減少傾向となり、アスリートの育成や競技への注目は課題となっています。（※1）

※1：笹川スポーツ財団調べ

コロナ禍よりスポーツ参加への機会が減少したものの、現在は徐々に回復傾向になっているのが、チョコザップをはじめとするコンビニジムの増加です。

気軽に24時間運動ができる点や、エステ・脱毛などの運動以外のサービスの拡大もあり、幅広い年齢層を取り込み拡大をしています。

スポーツの競技人口は減少傾向があるものの、健康への関心は高くスマートウォッチの需要拡大やレコーディングダイエットの「あすけん」、睡眠計測アプリの「Pokémon Sleep（ポケモンスリープ）」など、スポーツ＋ウェルネスの領域での需要拡大は今後も広がることが予想されています。

スポーツ業界で働く人たち

スポーツ業界では主に以下の職種があります。

プロスポーツ選手

選手として活躍し、収入を得る人。
引退後、トレーナーや別のキャリアを歩む人など様々。

インストラクター

主にフィットネスクラブやジムにおいて、利用者の方へ指導やトレーニングのアドバイスを行う。近年ではオンラインフィットネスなど活動の場が広がっており、スポーツや体に関する知識だけでなく、食事や健康など幅広い知識を活かして活躍。

トレーナー

スポーツ選手の健康管理や技術指導などサポートを行う。
「柔道整復師」「理学療法士」などの医療系国家資格を取得している方も多め。

企画開発職

スポーツウェアやシューズをはじめ各種スポーツ用品の企画・開発を行う。一般向けは消費者のトレンドや利便性を考慮しスポーツ用品の企画・開発を行い、アスリート向けは選手の成果へ繋がるための専門知識を保有しています。

スポーツドクター

主に選手やアスリートの健康管理・治療を行う。またトレーニング内容の管理だけではなく、メンタル面のサポートなど選手・アスリートのパフォーマンス最大化に向けて総合的なサポートで支えます。

その他

スポーツリハビリトレーナーや管理栄養士、審判員など。
上記以外にもスポーツに関わる職種は幅広く、市民体育館・市民プールなど公共施設でのスタッフやイベントの企画会社に所属するスポーツプロモーター、スポーツ記者・スポーツカメラマン・スポーツ雑誌編集者など幅広くあります。

編集部おすすめ！スポーツ業界に特化した人材エージェント

株式会社アーシャルデザイン

• アスリート・体育会に特化した人材紹介・就職支援サービス。
• 3000名以上のアスリート人材を就職支援実績あり
• 入社前に元アスリートによるマインド＆ビジネスマナー研修で手厚いフォロー

株式会社Ｍａｅｎｏｍｅｒｙ

• 代表が元サッカー選手であり、引退後社会人経験を経て同社設立
• プロアスリートや体育会学生中心に支援

まとめ

この記事ではスポーツ業界に特化した人材エージェントをご紹介しました。

業界特化ならではの強みはコンサルタントの専門性や独自の集客経路を持っていること、業界への深い知見や経験を持っている点が挙げられます。

当社では今回ご紹介しきれなかった特化型エージェントも独自で調査しています。ぜひ気になる方はお問合せよりご質問ください。